楽しく健康を増進 住友生命の小林常務らがPR

住友生命保険相互会社(本社=大阪市)の小林泰雄常務執行役員、梶浦寿一関西総合法人部長、関戸正浩和歌山支社長が14日、㈱和歌山新報社を訪れ、津村周代表取締役社長と会談、同社の商品について話しました。

健康増進型保険「Vitality(バイタリティ)」については、リスクに備える従来型の保険内容に加えて、運動や健康診断の取り組みなどをポイント化して評価することで、リスクを減らして契約者の健康増進を応援する商品と説明。

4月から新たにポイント対象となる健康増進メニューとして歯科検診やゴルフが追加されたことについて、「これらは健康増進としての目的はもちろん、認知症予防としても発症リスクを軽減させるといわれています。特約の『認知症PLUS(プラス)』は軽度認知障害(MCI)から保障対象となっています。契約者や被保険者がもしものときに、あらかじめご家族を登録していただくことで契約内容や保険金の請求などが可能になる『スミセイのご家族アシストプラス』があり、充実した保障が受けられます」と話しました。

また新型コロナ関連で死亡した場合、災害特約にすることで倍額保障が受けられたり、医療機関に入院できない場合の自宅・ホテルでの療養時にも入院給付金が支払われたりするなど、手厚い内容で対応しているといいます。

2002年から2年間、和歌山支社で勤務した西日本法人部を統括する小林常務は「Vitalityの商品を通じ、県民の皆さんに健康になって楽しく生活を送ってもらいたい」と話しました。

同支社の取り組みは、和歌山市SDGs推進ネットワーク会員として、市のホームページに「おうちでの健康づくりを応援する動画」をリンクしています。浅田舞・真央姉妹によるストレッチやエクササイズ、筋トレの各動画を配信して姉妹と一緒に自宅で健康づくりを応援する内容です。また〝健康長寿日本一わかやま〟を目指す県とともに、健康寿命と平均寿命との差を少なくして健康寿命を伸ばす健康増進に取り組んでいます。

関戸支社長は「県内契約者11万件の皆さんに対して、400人の職員がよりきめ細かなサービスの提供に努めていきたい」と話し、梶浦法人部長は「企業の福利厚生の充実やコスト削減など、顧客の皆さまの役に立てるよう、積極的に提案していきたい」と、企業のサポートに注力する考えを示しました。

和歌山新報社を訪れた梶浦法人部長、小林常務、関戸支社長(右から)

和歌山新報社を訪れた梶浦法人部長、小林常務、関戸支社長(右から)