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トルコ地震に「心痛む」　県内でも支援の動き

トルコ南東部を震源とする大地震で多くの被害が出ていることを受け、トルコとつながりが深い和歌山県内企業でも、支援のための募金活動が広がっている。

同国からカーテン生地を直輸入する㈱インテリックス（和歌山市里、木村明人社長）の直営店、ジャストカーテンは９日までに、県内２店舗を含む全１４店舗と本社工場１カ所に義援金募金箱を設置。同社商品部の荒川幸子課長は「トルコは親日家が多く、心が温かくてホスピタリティーにあふれている」とし、「地震のニュースには胸が痛い。私たち日本からできることは全部やりたいという思い」と話す。

また、㈱島精機製作所（同市坂田、島三博社長）でも７日、社内に募金箱を設置。島正博会長は昨年８月、在和歌山トルコ共和国名誉総領事に就任しており、トルコにはこれまでに横編機約２万３０００台を輸出。有力な出荷先で、同社は「被災した顧客などの復旧を全力でバックアップできる体制を整えていきたい」とし、島会長は「トルコ共和国の皆様の安全と被災地の一日も早い復興を心よりお祈り申し上げます」とメッセージを寄せた。

また、トルコと縁の深い串本町にも店を展開するスーパー大手のオークワ（和歌山市中島、大桑弘嗣社長）は、県内５２店舗を含む全店１５６店舗に義援金募金箱を設置し、協力を呼び掛けている。