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能登町に移動薬局を派遣　県薬剤師会5人活動

和歌山県薬剤師会（稲葉眞也会長）は９日午後、能登半島地震被災地での医療支援のため、医薬品の調剤などができる薬局機能を持つモバイルファーマシー（災害対応医薬品供給車両）と薬剤師５人を石川県に派遣した。

モバイルファーマシーは、キャンピングカーを改造し、３００～５００品目の医薬品の積載が可能で、錠剤棚、分包機、電子天秤、保冷庫、給排水設備、自家発電機、ソーラーパネルなどを備える。昨年１１月末現在で全国の薬剤師会を中心に２０台あり、県薬剤師会は２０１４年２月に配備した。

今回の派遣は日本薬剤師会の要請を受けたもので、県薬剤師会の岩城久弥副会長（６５）、大桑邦稔常務理事（４４）ら、熊本地震での派遣経験者を中心に、５人が第１班として１４日まで活動する。

現地では薬剤が不足しているとの情報があり、高血圧などの生活習慣病、インフルエンザ、新型コロナウイルスなどに対応する薬剤が必要とみられるが、詳細は分からないため、薬剤の積み込みは金沢市でニーズに合わせて行う予定。活動地域は能登町で、仮設救護所で医師の処方に基づいて薬剤を調剤する他、避難所の巡回、薬に関する相談業務などが想定されている。

派遣隊の５人は、和歌山市雑賀屋町の県薬剤師会館から、稲葉会長や職員らに見送られて出発。大桑常務理事は「私たちも南海トラフ地震の脅威を抱える地域なので、ひと事ではない。不安になっている被災者が多いと思うので、少しでも安心して日常生活に戻るお手伝いができれば」と話した。