中消防署が高度救助資機材の訓練

近い将来に発生が懸念されている東南海・南海地震に備えようと、中消防署は20日、和歌山公園砂の丸広場で、土砂で生き埋めを想定した救出訓練を初めて実施し、高度救助隊と警防隊、救急隊合わせて31人が、状況に合わせて資機材を駆使した。21日までの防災とボランティア週間の活動の一環。

平成16年の新潟県中越地震で、生き埋めになった瀕死(ひんし)の少年が助け出された事例を教訓に、高度救助用資機材の取り扱い技術を高めるのが目的。高度救助資機材は、阪神淡路大震災後、生き埋めとなった要救助者を救助すべく全国的に消防に導入された。同消防署は20年3月に最新型の高度救助資機材を導入すると同時に高度救助隊も発足、訓練を積んできた。

訓練は、地震が発生し、高さ約200メートルの土砂崩れが発生し、民家が埋まり老夫婦が生き埋めになったと想定。隊員は要救助者の位置を知らされずに取り組んだ。

隊員は、電磁波で人の横隔膜の動きなども探索・検知できる電磁波探査装置で土砂に見立てた救助マット内に生存者がいることを確認し、ケーブルの先端にCCDカメラがついた画像探索機で要救助者の位置を発見。訓練開始から約1時間10分後に、救助に至った。

高度救助隊隊長の馬場克章司令(52)は「阪神淡路大震災の時は人海戦術が主だったのが、高度救助資機材が各地で導入された。二次災害の安全を確認した上で状況に応じて、資機材の習熟を目指したい」と話していた。